リテール営業の意味を解説 向いている人はどんな人?

リテール営業の意味を解説 向いている人はどんな人?

英語のretailは小売りの意味です。

ここから、リテール営業は「個人向けの」商品やサービスを販売する営業職のことを指します。対義語は法人営業で「会社向けの」商品やサービスを販売する営業職のことです。

例えば銀行や証券会社では、個人顧客に保険や年金を提案するのは「リテール営業」で、法人顧客に融資を提案するのは「法人営業」です。

例えば不動産会社では、個人顧客にマンションや一戸建てを販売する仕事が「リテール営業」で、法人顧客に事務所や店舗物件を紹介する仕事は「法人営業」です。

例えばシステム開発ベンダーでは、個人相手に営業することはなく、営業といえば「法人営業」を指します。

これらの例のように、同じ会社の中でも部署によって「リテール営業」と「法人営業」が分かれている会社もありますし、「営業といえば法人営業(リテール営業)のことを指す」という会社もあります。

では、「リテール営業」と「法人営業」ではどのような仕事の違いがあり、どのような人が向いているのでしょうか?

リテール営業むきの人

「リテール営業」では、顧客は比較的「感情的」に商品を選びます。

つまり、顧客に「人間的に気に入られるかどうか」によって実績に差が出やすいと言えます。

要するに「お客様と仲良くなれるかどうかが勝負」です。

法人顧客の場合は、商品を購入(会社の予算を使う)ためには一般的に何人もの「承認」が必要なため、「営業担当が親切で仲良くなった」というような個人的な好き嫌いでは購入できません。

ですので、人当たりがよく、話がうまく、誰とでも「仲良くなれる」ような特徴をもった人は、「法人営業」より「リテール営業」で成功しやすいと言えます。

法人営業むきの人

「法人営業」では、個人的な「好き嫌い」で商品が選ばれることは少ないです。

法人顧客の場合は、商品を購入(会社の予算を使う)ためには一般的に何人もの「承認」が必要です。 そのとき「個人的な好き嫌い」では購入の承認がおりません。

では「法人営業」では、何が勝負になるのでしょうか?

端的に言うと、それは「提案力」です。

法人向けの商品やサービスは、個人向けと比べて一般的に「高価」で「大規模」で「わがまま」な契約です。

法人営業で「勝負」になるポイントは、多少お金がかかってもよいので、企業の「わがまま」な条件をなるべく満たす商品を要領よく調べて提案できるかどうかです。

ですので、課題に対してネットでちゃっちゃと調べ上げて答えを出せるような「要領のよい人」は、「リテール営業」より「法人営業」で成功しやすいといえます。

関連記事

目次
メインメニュー